My Big Apple NY

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My Big Apple NY - is brought you by Sawako Yasuda, a financial writer from Kobe, Japan. NY is filled with so many people from different background and in this blog, I show you my views, stories, experiences in NYC. Let's find out the taste of the Big Apple with me!

My Big Apple-NY-は、金融系ライター歴10年の安田佐和子がお届けするNY発信のもぎたてフレッシュな情報サイトです。NYで話題の最新情報(NYTips)から、日々の出来事(Out & About)、政治・経済・マーケット(News)、レストラン(Restaurants)、セレブ+スポーツ(Gossips)まで、もりだくたんでお伝えします。
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バロンズ:テクノロジー株の下落は、米株調整のサインか

Barron’s : Technology Stocks Tumble, A Sign Of Market Correction? バロンズ誌、今週のカバーは金融市場の重鎮9名によるラウンドテーブルを掲げる。半期に一度 行われる協議で投資アイデアを紹介するラウンドテーブル、年央版は電話でのインタビューを通じそれぞれの注目銘柄を取り上げた。米株相場については力強いパフォーマンスに驚きを隠さない投資家が見受けられたが、その理由として企業業績を指摘。ただし、別の投資家は割高観を挙げ下半期に失速すると予想する。トランプ米大統領の誕生を2016年早々に予想していた債券王、ジェフリー・ガンドラック氏はFedの利上げについて年2回並びに9月のハト派寄りシフト、米成長率につき2%付近、さらに米株の頭打ちを見込む。その他、同氏は米株に置いたポジションをエマージング株など米株以外に振り向けるべきとの見解を寄せた。その他、著名投資家の推奨銘柄を含めた内容は、本誌をご覧下さい。 当サイトが定点観測するアップ・アンド・ダウン・ウォールストリート、今週はテクノロジー株の下落に焦点を当てる。抄訳は、以下の通り。 テクノロジー株が下落した日—The Day Tech Stocks Tanked. 6月8日は、様々なイベントを消化した。コミー前米連邦捜査局(FBI)長官の議会証言、英総選挙、欧州中央銀行(ECB)定例理事会を経て、花火は翌9日に打ち上げられたと言えよう。テクノロジー株が急落し、ダウが0.2%高で引けた裏でS&P500は0.08%安、ナスダックに至っては1.8%も落ち込んだ。今まで米株高を牽引していたFAANG、フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグルの親会社アルファベットは、S&P500の下落分のうち5分の2を占めた。 テクノロジー株急落の引き金を引いたのは、ゴールドマン・サックス(GS)のグローバル株式リサーチ・ヘッドのロバート・ボロージェディ氏で、マイクロソフトを含めたFAAMGに警鐘を鳴らした。FAAMGの株価上昇により、これらのバリュエーションは1970年代前半のニフティ50、あるいはITバブル期の1999〜2000年を連想させるまでに上昇し、大幅下落の余地があるという。同時にFAAMGの株価上昇は米株相場のボラティリティを低下させ、テクノロジー株をディフェンシブ銘柄にさせたとも指摘した。 真実は美しく逆も然りであるように、ボラティリティとリスクは隣り合わせにある。米株相場の継続的な上昇はリスクを低下させたが、テクノロジー株がボラティリティを低下させたことで投資家は景気循環、規制、混乱に対するリスクを過小評価するようになった。逆もまた然りであり、FAAMGのボラティリティ急伸はテクノロジー株からの大規模な資金流出を促す——GSのボロージェディ氏はこう分析する。 投資家は、それまで待つことはないだろう。時価総額で世界最高のアップル株は9日に3.9%、フェイスブックは3.3%安、アルファベットは3.4%安、アマゾンは3.2%安、マイクロソフトは2.3%安となりナスダックの急落につながった。この日、一連の企業の時価総額が670億ドル吹き飛んだ格好だが、年初来では6,000億ドル膨れ上がり香港と南アフリカの国内総生産(GDP)を合わせた金額に相当する。 ナスダック、9日は1.8%安もの大幅安に。 (出所:Stockcharts) 9日はGSのボロージェディ氏だけでなく、ドイツ・アセット・マネジメントのデビッド・ビアンコ氏も米株相場に警告を発していた。同氏はバリュエーションは短期的な限度を超え、しかも米議会が現実的な合意が可能か定かではなく、S&P500は今後5%下落すると予想した。 グッゲンハイムのグローバル最高投資責任者のスコット・マイナード氏も「米株と米債相場がここまで割高かつ安定的な状況は稀で、懸念せざるを得ない」との見方を寄せる。その上で、同氏は投資家における「現状への満足感」は明白で、「慎重姿勢」が求められ、ボラティリティが年後半に回復した暁に利益を得られるよう「態勢を整えるべき」と主張した。 それでも、S&P500は9日に0.08%安で引けた程度だ。セクター・ローテーションが発生したようでテクノロジー株から流出した資金は割安とされているエネルギー株へ流入したとみられ、エネルギー・セレクト・セクターSPDR(XLE)は2.41%高を遂げた。また金融セレクト・セクター SPDR(XLF)は1.9%高を遂げて終了、ドッド・フランク法の見直し法案が可決したことが支え(筆者注;ただし上院は下院案を可決する見通しは低い)となったほか、米10年債利回りが米大統領選後の低水準から上昇に転じため利ザヤ拡大期待が高まったとみられる。 米連邦公開市場委員会(FOMC)は、13〜14日の会合で25bpの追加利上げに踏み切るだろう。焦点は、バランスシート縮小に言及するか否かで、イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長の記者会見では数々の質問がぶつけられるに違いない。 Fedの利上げ回数を市場は6回で打ち止めとの見方が優勢となる過程で、ローン型のクローズ型投資信託(CEF)が基準価額を下回って推移(ディスカウント)している。ディスカウント率が5.8%に対し利回りが6.3%の商品がある通り、他のCEFと違って利回りに投資妙味がある。しかもFedは年何回の利上げを行うかは別として、金利を引き上げていく段階にあることは間違いなくローン型CEFでは分配金が引き上げられうる。米株やジャンク債と違って割高ではない事情もあり、ローン型CEFは相場下落局面で下落しても限定的にとどまるのではないか。 ——テクノロジー株の下落は、いよいよ米株が調整する段階に入ってきた可能性を示します。アップルの開発者会議などを経て、一連のイベントをこなした事情もあって調整の舞台は整ってきたとも言えるでしょう。また、肝心の個人消費が心もとなく、引き続きテクノロジー企業の業績を支えられるかは不透明。広告収入に頼る企業も、元をたどれば利益の源泉は個人消費ですからね。アトランタ連銀が予測する米4〜6月期GDPも発表開始早々は4.3%増だったところ、今では3.0%増まで伸び率を縮小させ、NY連銀も2.3%程度と1〜3月期から大幅回復を予想していません。米5月雇用統計で確認したように、平均時給の前年比の伸びlも振るわず。医療保険制度改革(オバマケア)撤廃・代替案の移行や税制改革はなかなか進まず、9月頃には債務上限引き上げ交渉を控え、米国政治を覆いつつある雲はなかなか消え去りそうにありません。 (カバー写真:Romain Moisescot/Flickr)

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